企業は、何故サステナビリティに取り組む必要があるのか？気候変動、生物多様性喪失や海洋プラスチックなどの環境問題、貧困や格差、差別などの社会問題に対し、それを生み出している現在の経済活動の主体である企業は、責任をもって対応する必要がある。...

SDGsはビジネス機会になると言われるが、それは、世界がSDGsを達成しようとした場合、政策転換、大規模投資がなされ、新しく大きな市場が生み出されるという、希望に基づく仮定にすぎない。そもそもSDGsは、既存の社会・経済システム、ビジネスにおいて未解決の問題の集合体だ。基本...

企業がサステナビリティ経営戦略を考える場合、基本は「企業がサステナビリティに取り組む3つの原則」への対応となる。 まずは、3つの原則の観点から、サステナビリティ経営の軸なるマテリアリティを特定する。そして、マテリアリティにどう取り組むか、施策、戦略を考える。ここでも「企業が...

サステナビリティ推進にあたっての基本の1つは、バリューチェーン全体で考えることです。企業が新たな取り組みを進める場合は、グローバルの3大サステナビリティ課題である気候変動、生物多様性/自然資本、人権を中心に、バリューチェーン全体の環境・社会的影響を考慮する必要があります。...

徳島の高校でコオロギパウダーを使った給食を試食で出したことをきっかけに、昆虫食が大きな話題となっています。Twitterなどでは反対意見が圧倒的に多く、理由としては、生乳廃棄や人口減少などの国内事情を踏まえてたんぱく質不足対策としての昆虫食は必要ない、アレルギーなどのリスク...

サステナビリティと経営、非財務と財務を統合して情報開示するツールとして、統合報告がある。統合報告は、サステナビリティ経営に取り組む原則３「自社事業、バリューチェーンに影響を及ぼす課題に対して、戦略的に対応する」を中心に、社内外のステークホルダーにサステナビリティに取り組む経...

EUタクソノミーは、投資家の視点で、企業活動がサステナブルなものかを判定するための枠組みだが、EUタクソノミーの考え方は、企業が自らの活動がサステナブルなものであるかを判断するチェックリストにも応用できる。 ブルームバーグ等が、EUタクソノミーとの整合を判断する以下のアプロ...

最近は、イノベーション創出のために幅広い知識と深い知識を両立させる「両利きの経営」が注目されている。イノベーションが「既存知識の組合せ」だとすれば、イノベーション創出のためには、幅広い多様な知識を持つことが有効だ。一方で、幅広く多様な知識がただ存在しているだけではイノベーシ...

スコープ４という言葉を見かけるようになった。温室効果ガス排出量を算定する範囲を定義するスコープ１（自社による直接排出）、スコープ２（購入電力等による間接排出），スコープ３（スコープ1,2以外のバリューチェーンによる排出）に続く概念だ。...

「サステナビリティ」は、これからのビジネスパーソンの基本スキルになると思う。 最近は、英語、ファイナンス、IT などがビジネスパーソンの基本スキルとされている。ビジネスパーソンに求められる基本スキルは、社会や市場の変化に対応する。...

本物のサステナビリティ経営の要諦とは何か？以下に整理してみる。 【サステナビリティは、「先導」してこそ価値がある。】 もし社内に、「競合より先に取り組むと損をする」という考えがあるとすると、基本的にサステナビリティをコストと考えているという証左ではないか。確かに、サステナビ...

以前、世界が目指しているのは、「すべての人々が平和と一定の豊かさのもと潜在能力を発揮でき、地球への負荷が再生可能な範囲に収まっている」世界、ドーナツ経済のような世界と書いた。こうした世界を目指すのであれば、サステナビリティは取り組まなければならないものだ。...

サステナビリティに関して、情報開示やESG評価に加え、気候変動、自然資本、人権などに関し、様々なルールやイニシアチブが立ち上がり、企業でサステナビリティを担当されている方は、「すべてを理解してすべてに対応しようと思うと大変だ」、「何にどう対応すれば良いのか」と、悩んでおられ...

企業経営において、「パーパス」が注目されています。職業や企業の選択において、「パーパス」を重視するミレニアル世代やZ世代を惹きつけ、能力を発揮してもらうためには、共感できるパーパスを掲げることが必要です。 また、SDGsの広がりなど、世界がサステナビリティを目指す潮流も、企...

前回、米フォーチュン誌が毎年発表している「世界を変える企業リスト（Change the World List）」2022年版の1-10位の企業を紹介しました。今回は、11-20位の企業を見てみましょう。 11位は、米国ドラッグストアのCVSヘルス。以前、健康というパーパスに...

米フォーチュン誌が毎年発表している「世界を変える企業リスト（Change the World List）」の2022年版が発表されました。社会課題解決に及ぼす社会インパクト、それがもたらす財務的成果、それが如何にイノベーティブか、の視点で企業を選定・評価し、ビジネスを通じて...

「自社が社会にどのような価値を生み出すか」、「人々の生活にどのような違いを生み出すか」など、企業が自社の存在意義を示すパーパスを掲げることは、「企業の役割は、利益を通じて富を生み出し、社会を豊かにすること」というパラダイムに限界が見え、企業が環境・社会課題に取り組むことが新...

DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（DHBR）の少し前の論文「持続可能性を戦略の柱とすべきもっともな理由」で、企業がサステナビリティに取り組むべき理由が6つ簡潔にデータとともに整理されています。 ①「利害関係者を巻き込んだ競争優位の向上」...

男女格差は、日本が抱える大きな課題の１つです。毎年発表される世界各国のSDGsの達成度合いを評価した「Sustainable Development Report」では、環境関連の目標と並んで、SDGsの目標5「ジェンダー平等」が、日本が深刻な課題を抱える目標として挙げられ...

最近、パタゴニア創業者イヴォン・シュイナード氏が、自身と家族が保有している30億ドル（4200億円）相当の株式のすべてを環境保護活動に取り組む団体などに寄付したと発表し、サステナビリティの世界を超えて話題になりました。 「地球が私たちの唯一の株主」と題したメッセージでは、環...