スコープ４という言葉を見かけるようになった。温室効果ガス排出量を算定する範囲を定義するスコープ１（自社による直接排出）、スコープ２（購入電力等による間接排出），スコープ３（スコープ1,2以外のバリューチェーンによる排出）に続く概念だ。...

「サステナビリティ」は、これからのビジネスパーソンの基本スキルになると思う。 最近は、英語、ファイナンス、IT などがビジネスパーソンの基本スキルとされている。ビジネスパーソンに求められる基本スキルは、社会や市場の変化に対応する。...

本物のサステナビリティ経営の要諦とは何か？以下に整理してみる。 【サステナビリティは、「先導」してこそ価値がある。】 もし社内に、「競合より先に取り組むと損をする」という考えがあるとすると、基本的にサステナビリティをコストと考えているという証左ではないか。確かに、サステナビ...

以前、世界が目指しているのは、「すべての人々が平和と一定の豊かさのもと潜在能力を発揮でき、地球への負荷が再生可能な範囲に収まっている」世界、ドーナツ経済のような世界と書いた。こうした世界を目指すのであれば、サステナビリティは取り組まなければならないものだ。...

サステナビリティに関して、情報開示やESG評価に加え、気候変動、自然資本、人権などに関し、様々なルールやイニシアチブが立ち上がり、企業でサステナビリティを担当されている方は、「すべてを理解してすべてに対応しようと思うと大変だ」、「何にどう対応すれば良いのか」と、悩んでおられ...

企業経営において、「パーパス」が注目されています。職業や企業の選択において、「パーパス」を重視するミレニアル世代やZ世代を惹きつけ、能力を発揮してもらうためには、共感できるパーパスを掲げることが必要です。 また、SDGsの広がりなど、世界がサステナビリティを目指す潮流も、企...

前回、米フォーチュン誌が毎年発表している「世界を変える企業リスト（Change the World List）」2022年版の1-10位の企業を紹介しました。今回は、11-20位の企業を見てみましょう。 11位は、米国ドラッグストアのCVSヘルス。以前、健康というパーパスに...

米フォーチュン誌が毎年発表している「世界を変える企業リスト（Change the World List）」の2022年版が発表されました。社会課題解決に及ぼす社会インパクト、それがもたらす財務的成果、それが如何にイノベーティブか、の視点で企業を選定・評価し、ビジネスを通じて...

「自社が社会にどのような価値を生み出すか」、「人々の生活にどのような違いを生み出すか」など、企業が自社の存在意義を示すパーパスを掲げることは、「企業の役割は、利益を通じて富を生み出し、社会を豊かにすること」というパラダイムに限界が見え、企業が環境・社会課題に取り組むことが新...

DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（DHBR）の少し前の論文「持続可能性を戦略の柱とすべきもっともな理由」で、企業がサステナビリティに取り組むべき理由が6つ簡潔にデータとともに整理されています。 ①「利害関係者を巻き込んだ競争優位の向上」...

男女格差は、日本が抱える大きな課題の１つです。毎年発表される世界各国のSDGsの達成度合いを評価した「Sustainable Development Report」では、環境関連の目標と並んで、SDGsの目標5「ジェンダー平等」が、日本が深刻な課題を抱える目標として挙げられ...

最近、パタゴニア創業者イヴォン・シュイナード氏が、自身と家族が保有している30億ドル（4200億円）相当の株式のすべてを環境保護活動に取り組む団体などに寄付したと発表し、サステナビリティの世界を超えて話題になりました。 「地球が私たちの唯一の株主」と題したメッセージでは、環...

サステナビリティに向けた動きは、大量生産・消費・廃棄をベースに経済を拡大してきた産業革命以降最大のチャレンジであり、大きな変化を生み出すと考えられます。大きな変化は、同時に多くの機会を生み出します。 長期的にエネルギー源をはじめ産業構造が変化していく中で、それに能動的に対応...

ESG投資、ESG経営が広がっていますが、その背景には、「ESG投資は長期的に見てパフォーマンスが良い」「ESG経営は企業価値向上につながる」などといった考えがあります。こうした考えは、投資銀行やコンサルタントが吹聴している側面もありますが、ESGへの取り組みを戦略的に行う...

SDGsは、言わずと知れた国連サミットで採択された、2030年に向けた世界共通の17ゴール・169ターゲットからなる目標です。SDGsの価値は、多様な考え方がある持続可能性への取り組みに対し、世界の共通目標を作ったことにあります。基本的な枠組みは、2030年以降も変わらない...

前回は、マテリアリティ特定における「自社にとっての重要度」評価の考え方を示しました。「自社にとっての重要度」評価は、そのプロセスを通じて、経営層や事業部門長などサステナビリティ経営推進のキープレーヤーに、サステナビリティ課題の自社経営にとっての意味合いを理解してもらうという...

前回、マテリアリティ特定において、「自社にとっての重要度」の精査は、サステナビリティ経営の一丁目一番地と言えるほど重要だが、ほとんどの企業のマテリアリティ特定においては、この精査が出来ていないと述べました。 多くの企業のマテリアリティ特定において、「自社にとっての重要度」は...

マテリアリティ特定は、サステナビリティ経営の最も基本的かつ重要なもので、サステナビリティ経営を進めるとなった場合に、最初に取り組むべきものです。マテリアリティは、言い換えると「重要課題」で、マテリアリティ特定とは、気候変動、水、廃棄物、生物多様性、人権など、様々なサステナビ...

ビジネスの基本は、顧客ニーズに応えることです。世の中が豊かになり、価値観が多様化する中で、顧客ニーズを洞察し、それに応える製品・サービスを提供し、売上・利益を上げることが求められます。 ビジネスが多様な顧客ニーズに応えて拡大することを通じて、人々の個別ニーズが満たされるとと...

IPCCは、「人間の影響が温暖化させてきたことは疑う余地がない」と断言しています。しかし、「温暖化は人為的な温室効果ガスの増加に因らず、自然要因の影響がはるかに大きい」など、温暖化懐疑論も根強くあります。確かに、人間活動によるCO2排出およびCO2濃度の増加、CO2による温...