生物多様性と気候変動で注目される新たな結節点

今年から来年にかけて、2つのCOPが開催されます。今年11月に英国グラスゴーで開催される「気候変動枠組条約第26回締約国会議(COP26)」と今年10月にオンラインで、来年4月に中国昆明で2回に分けて開催される「生物多様性条約第15回締約国会議(COP15)」です。それぞれ...

アートとSDGs-社会・環境課題解決に向けてアートが担える役割とは

東京藝大美術館で開催されているSDGs×ARTs展を見てきました。東京藝大が、芸術が持つ無限の可能性を社会に向けて伝え、実践によって示すために開始した「I LOVE YOU」プロジェクトの一環として開催されているものです。「I LOVE...

サステナビリティリーダーズサーベイ2021

サステナビリティリーダーズサーベイの2021年版が発表されました。世界72か国695人のメディア、企業、NGO、アカデミア、政府などのサステナビリティ専門家に対するサーベイで、重要なサステナビリティ課題、サステナビリティに貢献してるセクター、サステナビリティをビジネス戦略に...

企業は、生物多様性に如何に取り組むべきか。生物多様性のCSVとは。

今年10月には、中国・昆明で、COP15(生物多様性条約第15回締約国会議)開催され、2010年に愛知で開催されたCOP10で合意された愛知目標(2020年までの生物多様性戦略計画の20の戦略目標)の次の世界目標である「ポスト2020生物多様性枠組」が決定される予定です。...

スポーツにはサステナビリティを促進する力がある

東京オリンピックが始まりました。新型コロナの影響による延期前は、サステナビリティに配慮した調達コードを示すなど、サステナビリティを促進する大会となる期待もありましたが、逆に人権への配慮不足で批判される状況となっています。...

急速に進む航空の脱炭素化

新型コロナ禍に苦しむ航空業界ですが、脱炭素への備えも進めなければなりません。グレタ・トゥーンベリさんがCO2を大量に排出する航空機を使わないことで、「飛び恥」など言葉も生まれ、気候変動に害を与える悪玉の印象がついています。...

本質的なサステナビリティ経営の条件。時間軸・空間軸・組織軸の統合

脱炭素を中心に、サステナビリティに対する関心が高まり、サステナビリティを経営に統合するとしている企業も増えている。しかし、本質的にサステナビリティを経営に統合しようとしている企業は、まだ限られるようだ。 脱炭素に向けて、自動車産業はEVシフトを進める、エネルギー産業が脱化石...

日本での有望なカーボン削減施策「ブルーカーボンクレジット」

「ブルーカーボン」という言葉がある。海藻や植物プランクトンが、大気中からCO2を取り入れることで、海洋生態系に固定する炭素のことだ。2009年に国連環境計画(UNEP)が命名した。ブルーカーボンは、人類の活動などによって排出されるCO2の約30%を吸収しているという情報もあ...

リジェネラティブ農業とカーボンオフセットによる地方創生のすすめ

農林水産省が、「農林水産業の「CO2ゼロエミッション化の実現」などを掲げる「みどりの食料システム戦略」を掲げるなど、日本でも農業分野のCO2排出削減の取り組みがはじまっている。農業は、世界の温室効果ガス排出の約10%を占めるとされ、それを削減する取り組みは重要だ。...

新たな競争力の源泉「サステナビリティ・インテリジェンス」

「サステナビリティ」が新たな競争軸になりつつある。政策が急速に動き、「脱炭素」がビジネスのメインストリームでも注目を集めるようになっている。地球温暖化は、1992年の「国連気候変動枠組条約」のころから重要な問題と考えられてきたが、30年を経てようやく危機感が共有され、取組が...

脱炭素の「日陰」戦略を狙うべき!

一橋大の楠木建教授が「日陰戦略」というコンセプトを提示している。旬の事業機会である「日向」は競争が激しいので、「日向」が生み出す「日陰」を攻めるべきだ、そのほうがユニークな価値を創造できる可能性がある、という考え方だ。 競争戦略の本質は競合他社との違いをつくることにある。同...

SXに向けた本質的マテリアリティの重要性

「SX」、「サステナビリティ・トランスフォーメーション」という言葉が少しずつ広がっているようだ。SXは、サステナビリティを経営に取り込むことであり、より具体的には、「長期視な視座を持ち」、「従来外部不経済と捉えられて、企業活動の外側にあるものと認識されてきたサステナビリティ...

トレードオンを生みだす思考

日本のサステナビリティの世界では、「トレードオン」という言葉がかなり定着してきた。社会や環境に良いことをしようとすると、それはコストになる、経済価値=利益と社会・環境価値は、トレードオフとなるという根強い考えに対して、それを両立させるものだ。経済価値と社会・環境価値を両立さ...

不確実性の中に確実性を見出し、ビジョンを描く

VUCAなどと言われ、先が見通せない時代となっていると多くの人が考えている。確かに、脱炭素の動き一つを取ってみても、再エネが主流になるのか、水素が主流になるのか、CCUSが進化して化石燃料が存続するのか、小型モジュール炉で原発が復権するのか、核融合などの新技術の急速な進化は...

カーボンオフセットによる地方創生の可能性

日本を含む主要国が、2050年までのカーボンネットゼロを目標として掲げ、さらにCOP26を控えて、2030年までにピーク時から50%前後のCO2排出削減の目標を掲げている。2021年には、新型コロナ禍からの経済活動の再開でCO2排出が急増することが見込まれる中、9年間で大幅...

サステナビリティは美味しい!フェッツアーのワイン

エシカル消費をエシカルだという理由だけで行う消費者はほんの一握りだ。それはこれからも変わらないだろう。消費者の基本ニーズに応えられない商品は売れない。食品・飲料であれば、美味しくなければ、如何にサステナブルでも売れることはない。...

数字からサステナビリティを考察する。”Numbers Don’t Lie”より

「人々がスター・ウォーズの新作を待ち望むように、私はシュミルの新作を待つ」とビル・ゲイツがファンであることを公言するバーツラフ・シュミル氏の”Numbers Don’t Lie”は、そのタイトルどおり、数字というファクトをベースに様々なトピックについて語っている。さらに、信...

コラボレーションによるCSVを促進する競争政策のあり方を検討すべき

ビジネスを通じて社会課題を解決するCSVは、従来は外部不経済として収益化が難しいと考えられてきた社会課題のビジネス化にチャレンジするものだ。それを実現するには、新たなテクノロジー、新たなビジネスモデル、そして新たなコラボレーションが必要となる。...

グリーンディールの政治力学。日本は危機感を持って対応すべき

欧州がグリーンディール政策を進める中、米国でもバイデン政権となり、グリーンニューディール政策が進められている。いずれも、気候変動対策への投資を進め、新しい形で経済を発展させようとするものだ。脱炭素に向けて、米国では4年で2兆ドル(約200兆円)、欧州では10年で1兆ユーロ(...

新たな資本主義の形を追求する様々な動き

現在の資本主義は、格差、気候変動、生態系の喪失など様々な問題を生み出しており、サステナブルでないと考えられている。そこで、新たな資本主義を追求する様々な動きがある。 米国の主要企業が名を連ねる財界ロビー団体であるビジネス・ラウンドテーブルは、ステークホルダー資本主義を提唱し...