top of page

サステナビリティで新規事業を考える視点。バリューチェーン、エコシステムを考える

サステナビリティに向けた動きは、大量生産・消費・廃棄をベースに経済を拡大してきた産業革命以降最大のチャレンジであり、大きな変化を生み出すと考えられます。大きな変化は、同時に多くの機会を生み出します。 長期的にエネルギー源をはじめ産業構造が変化していく中で、それに能動的に対応...

儲けるESG経営、社会を変えるサステナビリティ経営

ESG投資、ESG経営が広がっていますが、その背景には、「ESG投資は長期的に見てパフォーマンスが良い」「ESG経営は企業価値向上につながる」などといった考えがあります。こうした考えは、投資銀行やコンサルタントが吹聴している側面もありますが、ESGへの取り組みを戦略的に行う...

SDGsと人材育成と地方創生。氷見市でレクチャーを実施しました。

SDGsは、言わずと知れた国連サミットで採択された、2030年に向けた世界共通の17ゴール・169ターゲットからなる目標です。SDGsの価値は、多様な考え方がある持続可能性への取り組みに対し、世界の共通目標を作ったことにあります。基本的な枠組みは、2030年以降も変わらない...

マテリアリティ特定で、「ステークホルダーにとっての重要度」をどのように評価するか?

前回は、マテリアリティ特定における「自社にとっての重要度」評価の考え方を示しました。「自社にとっての重要度」評価は、そのプロセスを通じて、経営層や事業部門長などサステナビリティ経営推進のキープレーヤーに、サステナビリティ課題の自社経営にとっての意味合いを理解してもらうという...

マテリアリティ特定で、「自社にとっての重要度」をどのように評価するか

前回、マテリアリティ特定において、「自社にとっての重要度」の精査は、サステナビリティ経営の一丁目一番地と言えるほど重要だが、ほとんどの企業のマテリアリティ特定においては、この精査が出来ていないと述べました。 多くの企業のマテリアリティ特定において、「自社にとっての重要度」は...

マテリアリティ特定、特に「自社にとっての重要度」は、サステナビリティ経営の一丁目一番地

マテリアリティ特定は、サステナビリティ経営の最も基本的かつ重要なもので、サステナビリティ経営を進めるとなった場合に、最初に取り組むべきものです。マテリアリティは、言い換えると「重要課題」で、マテリアリティ特定とは、気候変動、水、廃棄物、生物多様性、人権など、様々なサステナビ...

牛肉から考える、地球ニーズと顧客ニーズを両立させるビジネスのあり方

ビジネスの基本は、顧客ニーズに応えることです。世の中が豊かになり、価値観が多様化する中で、顧客ニーズを洞察し、それに応える製品・サービスを提供し、売上・利益を上げることが求められます。 ビジネスが多様な顧客ニーズに応えて拡大することを通じて、人々の個別ニーズが満たされるとと...

1.5℃目標実現には、「予防原則」と「20マイル行進が必要」だ!

IPCCは、「人間の影響が温暖化させてきたことは疑う余地がない」と断言しています。しかし、「温暖化は人為的な温室効果ガスの増加に因らず、自然要因の影響がはるかに大きい」など、温暖化懐疑論も根強くあります。確かに、人間活動によるCO2排出およびCO2濃度の増加、CO2による温...

B Corpは、日本で広がるか。コミュニティづくりがカギを握る

B Corpは、日本で広がるか。カギは、コミュニティづくり B Corpについては、7-8年前から注目し、ときどきブログで記事を書いていましたが、日本でのその取得が広がりつつあります。現在(2022年7月9日)までに、日本で、シルクウェーブ、石井造園、クラダシなど、中小企業...

本質的な人的資本強化には、経営への「統合」が重要

最近、人的資本が注目されています。昔から、ヒト、モノ、カネと言われ、人材が最も重要なと財産と語る経営者も多くいました。何故、今になって人的資本が注目されているのでしょうか? 「無形資産が企業価値に占める比率が高まった」、「企業のビジネスモデルが製造業から知識労働に移行し、価...

企業のソフトパワー。その重要性が増している。サステナビリティもソフトパワーを強化する。

国際政治の世界で“ソフトパワー”という言葉が使われます。ソフトパワーとは、「強制や報酬ではなく、魅力によって望む結果を得る能力」です。国家について言えば、軍事力や経済力などの対外的な強制力(ハードパワー)によらず、その国の有する文化や政治的価値観、政策の魅力などに対する支持...

SDGsに取り組むには、新たなレンズが必要だ!

SDGsが2015年に採択されて6年以上経つが、企業の対応は既存活動への「ラベル貼り」にとどまっており、SDGs実現に向けた新たな価値を生み出していない。SDGsは、既存の社会・経済システムにおいて未解決の問題の集合体であり、それをビジネスで解決するには、新たなレンズ(=も...

企業がダイバーシティに取り組む理由とは?

企業がダイバーシティを推進する理由は、何だろうか?ダイバーシティは、多様な感性や考え方が交わることで、イノベーションの源泉となる。年齢、性別、障がいの有無、人種、民族、出自、宗教などの多様性を尊重すれば、その交わりにより価値を生み出すことができる。そのためには、多様な人々が...

平和と公正のCSV

目標16「平和と公正をすべての人に」は、CSVの対象とするには難しい目標だと考えられている。また、昨今の地政学リスクの高まりの中、平和を守るには武器が必要だという考えも広がっており、武器メーカーをESG投資の対象にするという議論もある。しかし、すべての製品・サービスには、何...

途上国の産業と技術革新の基盤を構築するリバース・イノベーションとコレクティブ・インパクト

SDGsの目標9にもありますが、貧困など途上国の課題を解決するには、「産業と技術革新の基盤構築」が重要です。これを実現するためのコンセプトとして、「リバース・イノベーション」と「コレクティブ・インパクト」があります。 途上国での「技術革新」を促進する重要コンセプトである「リ...

まちづくりの事業機会「手ごろな価格の住宅」「スマートシティ」

SDGsの目標11「住み続けられるまちづくりを」にもありますが、持続可能なまちづくりは、サステナビリティの観点で非常に重要であり、企業にとっての機会も多く生み出します。例えば、「手ごろな価格の住宅」、「スマートシティ」などは、企業にとっての魅力的な機会を提供します。...

途上国のエネルギーアクセス向上とクリーンエネルギーの普及に向けて

SDGsの目標7「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」は、途上国のエネルギーアクセス、クリーンエネルギーの普及の2つの課題を含んでいます。 途上国のエネルギーアクセスは、途上国にいかに電気を普及できるかということです。途上国では、約12億人が電力にアクセスできておらず、特...

海洋生態系の保護のために、何をすべきか?

最近は、サステナビリティ領域では、「ブルーエコノミー」「ブルーカーボン」といった言葉が広がっているように、海洋生態系の持続可能性が注目されています。SDGsの目標14です。 海洋生態系の持続可能性に関して、喫緊の課題となっているのが、海洋プラスチック汚染と水産資源の維持・回...

企業は、気候変動の次の波、生物多様性にどう対応すべきか?

本年9月頃に、生物多様性条約第15回締約国会議(COP15)が中国昆明で開催され、2030年に向けた新たな国際目標が設定される予定です。また、本年3月には、TCFDの生物多様性版と言える自然関連財務情報開示タスクフォース(Taskforce on...

SDGsを実現するためのパートナーシップ「コレクティブ・インパクト」

SDGsの目標17は、「持続可能な開発のための実施手段」であるパートナーシップ」です。 目標16までが、経済、環境、社会に関する具体的な課題を示しているのに対して、目標17は、SDGs全体を推進するための手段を示しています。...

bottom of page