企業の脱炭素に向けたトランスフォーメーションの必要性が高まっています。まずは、エネルギー産業、自動車産業、素材産業、そしてこれらのバリューチェーンに組み込まれている企業の変化が求められていますが、変化への要請はさらに広がっていくでしょう。...

今年8月に発表されたIPCC第6次評価報告書の作業部会報告書（自然科学的根拠）では、人間活動が地球を温暖化させていることは「疑う余地がない」とされています。人間活動が、CO2を中心とした温室効果ガス（GHG）を大量に発生し、大気中のGHG濃度が増大し、それが地球温暖化を促進...

サステナビリティの課題の中で、現在特に注目されてるのは、気候変動です。IPCCの第6次評価報告書で、人間活動が地球温暖化を引き起こしていることは「疑いの余地がない」とされ、CO2濃度が2倍になると気温上昇は、2.6～4.1℃となり、早期に対策を取らないと、かなりの影響が出る...

脱炭素の動きを中心に、産業バリューチェーンの大きな変革が始まっています。自動車の例で言えば、EV化が進み、電池材料など新たなバリューチェーンが必要となっています。また、ガソリンから電気へとエネルギー源のバリューチェーンが変化します。さらには、鉄鋼、アルミ、など原材料も脱炭素...

今年から来年にかけて、2つのCOPが開催されます。今年11月に英国グラスゴーで開催される「気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）」と今年10月にオンラインで、来年4月に中国昆明で2回に分けて開催される「生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）」です。それぞれ...

東京藝大美術館で開催されているSDGs×ARTs展を見てきました。東京藝大が、芸術が持つ無限の可能性を社会に向けて伝え、実践によって示すために開始した「I LOVE YOU」プロジェクトの一環として開催されているものです。「I LOVE...

サステナビリティリーダーズサーベイの2021年版が発表されました。世界72か国695人のメディア、企業、NGO、アカデミア、政府などのサステナビリティ専門家に対するサーベイで、重要なサステナビリティ課題、サステナビリティに貢献してるセクター、サステナビリティをビジネス戦略に...

今年10月には、中国・昆明で、COP15（生物多様性条約第15回締約国会議）開催され、2010年に愛知で開催されたCOP10で合意された愛知目標（2020年までの生物多様性戦略計画の20の戦略目標）の次の世界目標である「ポスト2020生物多様性枠組」が決定される予定です。...

東京オリンピックが始まりました。新型コロナの影響による延期前は、サステナビリティに配慮した調達コードを示すなど、サステナビリティを促進する大会となる期待もありましたが、逆に人権への配慮不足で批判される状況となっています。...

新型コロナ禍に苦しむ航空業界ですが、脱炭素への備えも進めなければなりません。グレタ・トゥーンベリさんがCO2を大量に排出する航空機を使わないことで、「飛び恥」など言葉も生まれ、気候変動に害を与える悪玉の印象がついています。...

脱炭素を中心に、サステナビリティに対する関心が高まり、サステナビリティを経営に統合するとしている企業も増えている。しかし、本質的にサステナビリティを経営に統合しようとしている企業は、まだ限られるようだ。 脱炭素に向けて、自動車産業はEVシフトを進める、エネルギー産業が脱化石...

「ブルーカーボン」という言葉がある。海藻や植物プランクトンが、大気中からCO2を取り入れることで、海洋生態系に固定する炭素のことだ。2009年に国連環境計画（UNEP）が命名した。ブルーカーボンは、人類の活動などによって排出されるCO2の約30％を吸収しているという情報もあ...

農林水産省が、「農林水産業の「CO2ゼロエミッション化の実現」などを掲げる「みどりの食料システム戦略」を掲げるなど、日本でも農業分野のCO2排出削減の取り組みがはじまっている。農業は、世界の温室効果ガス排出の約10%を占めるとされ、それを削減する取り組みは重要だ。...

「サステナビリティ」が新たな競争軸になりつつある。政策が急速に動き、「脱炭素」がビジネスのメインストリームでも注目を集めるようになっている。地球温暖化は、1992年の「国連気候変動枠組条約」のころから重要な問題と考えられてきたが、30年を経てようやく危機感が共有され、取組が...

一橋大の楠木建教授が「日陰戦略」というコンセプトを提示している。旬の事業機会である「日向」は競争が激しいので、「日向」が生み出す「日陰」を攻めるべきだ、そのほうがユニークな価値を創造できる可能性がある、という考え方だ。 競争戦略の本質は競合他社との違いをつくることにある。同...

「SX」、「サステナビリティ・トランスフォーメーション」という言葉が少しずつ広がっているようだ。SXは、サステナビリティを経営に取り込むことであり、より具体的には、「長期視な視座を持ち」、「従来外部不経済と捉えられて、企業活動の外側にあるものと認識されてきたサステナビリティ...

日本のサステナビリティの世界では、「トレードオン」という言葉がかなり定着してきた。社会や環境に良いことをしようとすると、それはコストになる、経済価値＝利益と社会・環境価値は、トレードオフとなるという根強い考えに対して、それを両立させるものだ。経済価値と社会・環境価値を両立さ...

VUCAなどと言われ、先が見通せない時代となっていると多くの人が考えている。確かに、脱炭素の動き一つを取ってみても、再エネが主流になるのか、水素が主流になるのか、CCUSが進化して化石燃料が存続するのか、小型モジュール炉で原発が復権するのか、核融合などの新技術の急速な進化は...

日本を含む主要国が、2050年までのカーボンネットゼロを目標として掲げ、さらにCOP26を控えて、2030年までにピーク時から50%前後のCO2排出削減の目標を掲げている。2021年には、新型コロナ禍からの経済活動の再開でCO2排出が急増することが見込まれる中、9年間で大幅...

エシカル消費をエシカルだという理由だけで行う消費者はほんの一握りだ。それはこれからも変わらないだろう。消費者の基本ニーズに応えられない商品は売れない。食品・飲料であれば、美味しくなければ、如何にサステナブルでも売れることはない。...