top of page

プロモーションにサステナビリティをどう反映させるべきか?

  • takehikomizukami
  • 2023年11月1日
  • 読了時間: 1分

販促会議12月号の特集で、プロモーションの文脈でサステナビリティについて解説しました。


サステナビリティは、将来の世代のために地球環境や社会、経済などを長期的に持続可能なものにしていこうという考え方。企業が取り組むサステナビリティ活動では、環境・社会に負の影響を与えないこと、自社の強みを生かして環境・社会課題を解決することが重要。


気候変動や格差などの顕在化、人権への関心の高まりを受けて、世界全体がサステナビリティを重視する傾向にある。また、投資家や消費者の関心も高まりつつあり。そうした中で、企業やブランド、商品やサービスが持つサステナビリティへの考えや取り組みを、ストーリー性を持って伝えることが、顧客やステークホルダーとの信頼構築、さらなるファン獲得につながる。


プロモーションにおいても、サステナビリティの3つの原則を押さえることが重要。


ただし、ウォッシュには、留意する必要がある。


詳細は、本誌またはWEBをご覧ください。

 
 
 

最新記事

すべて表示
収支トントンで社会にインパクトを生み出すソーシャルビジネスをどう考えるか?財務+非財務のリターンが資本コストを超えることを目指すべきか?

先日、サステナブルブランド国際会議でLIXILのソーシャルビジネスの話を聞いた。 LIXILは2011年、INAXやトステムなど主要メーカー5社が統合して誕生したが、LIXILとしての求心力として「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」というパーパスを策定した。このパーパスを体現するものとして生まれたのが、LIXILのソーシャルビジネスである簡易式トイレ「SATO Pan」だ。 世界では、

 
 
 
コーポレートガバナンス・コードの改訂を機に、サステナビリティ方針を見直すべきではないか。

先般金融庁が提示したコーポレートガバナンス・コード(CGC)改訂案では、サステナビリティに関する記述を「第2章 株主以外のステークホルダーとの適切な協働」から「第4章 取締役会等の責務」に移管し、原則で「取締役会は、中長期的な企業価値の向上の観点から、サステナビリティを巡る課題に積極的・能動的に取り組むべき」と規定している。これまでの「上場会社は、社会・環境問題をはじめとするサステナビリティを巡る

 
 
 
IPBES報告書がビジネス環境のCSVを提唱

「生物多様性と自然」に関わる科学的評価を実施するIPBES(気候変動におけるIPCCに該当)が、初めてビジネスに焦点を当ててまとめた「ビジネスと生物多様性評価報告書」の政策決定者向け要約が発表された。 2026年10月にはCOP17が開催され、昆明・モントリオール生物多様性枠組(GBF)の中間レビューが行われる。2030年目標に向けた折り返し地点となるこのタイミングで発表された報告書は、企業や政府

 
 
 

コメント


Copyright(c) 2019 Takehiko Mizukami All Rights Reserved.

bottom of page