top of page

サステナビリティ・テクノロジーの見本市でもあるCESにエネルが登場

  • takehikomizukami
  • 2020年1月11日
  • 読了時間: 3分

毎年1月にラスベガスで、世界最大規模の技術見本市CESが開催されています。元々は、Consumer Electronics Showという家電・電子機器の見本市でしたが、最近は、自動車関連から代替肉まで、様々な最新の技術が紹介されるイベントとなっています。その中では、サステナビリティ関連の技術もたくさん紹介されています。特に気候変動対応のイノベーションは、CESでも大きく注目されており、特別に7つのスタートアップ企業が表彰されています。


今年のCESには、エネルギー業界のCSV先進企業として私のブログでも何度か紹介しているエネルが初めて参加しました。最近は、419週連続で気温が20世紀の平均を上回るなど、気候変動の影響が明らかとなる中、エネルギー業界は、大きな変革を求められています。エネルは、気候変動に対応するには、コラボレーションとイノベーションがカギであると考え、様々な取り組みを進めています。CESでは、エネルでそうした取り組みの最先端を担うEnel Xの製品やソリューションを紹介しています。世界最大級のエネルギー企業であるエネルがCESに登場することは、サステナブル・イノベーション、エネルギーの未来への関心を高めると考えられています。


CESでEnel Xは、以下を含む消費者、運輸、ビジネス、都市に関するサステナブル・ソリューションを紹介しています。


【消費者向けスマート・チャージング】

消費者には、家庭や商業施設で、簡単にEVをチャージしたいというニーズがありますが、Enel Xはそのための製品ポートフォリオを提供しています。Enel Xのスマート・チャージャーは、電気代が安く、再生可能エネルギーが多く供給されている時間帯を選択してEVをチャージすることで、EVが再生可能エネルギーでチャージされていることを担保します。


【ビジネス向けスマート・チャージング】

EVが増える中、従業員には仕事中に柔軟にチャージしたいというニーズがあります。Enel Xは、そうしたニーズに対応し、企業が従業員にメリットを与えつつサステナビリティを推進する製品を紹介しています。


【スマートな都市のインフラ】

Enel Xは、都市をスマートで、安全で、歓迎されるものにするための製品・サービスを開発しています。都市の様々な場所に設置されたセンサーやビデオカメラからの情報や入手可能なその他のビッグデータを統合し、幅広いスマートな都市のためのサービスを提供しています。


エネルは、エネルギーを軸にしつつも、エネルギー企業の概念を超えた製品・サービスを開発しています。エネルは、CESで多くのイノベーションと出会い、それを融合することで、さらにサステナビリティ・イノベーションを進化させようとしています。


(参考)この記事は、Greenbiz.comの記事を参考としています。

 
 
 

最新記事

すべて表示
サステナビリティとサステナビリティ経営の変遷。1990年代の環境経営、2000年代のCSR経営、2010年代のESG経営を経て、反ESGの動きもある中2020年代のサステナビリティ経営はどう進化するか?

サステナビリティおよびサステナビリティ経営が歴史的にどう進化してきたか、改めておさらいする。 サステナビリティは経済成長の負の側面としての環境問題への対応からはじまった。1962年にはレイチェルカーソンが「沈黙の春」で化学物質の汚染問題を提起している。日本でも1950年代後半から1970年代の高度経済成長期において、工場などから発生した有害物質によって公害病が引き起こされた。WWFやグリーンピース

 
 
 
「生産性と人間性をどう両立するか」「成功できるかではなく、役に立てるかを人生の軸とせよ」サステナビリティ経営や生き方に重要な示唆を与えるP.F.ドラッカーとジム・コリンズの対話

経営にサステナビリティを統合するうえでの理論的支柱となっている代表的経営思想家として、P.F.ドラッカー、ジム・コリンズがあげられる。 ドラッカーは、 「マネジメントには、自らの組織をして社会に貢献させる上で三つの役割がある。①自らの組織に特有の使命を果たす、②仕事を通じて働く人たちを生かす、③自らが社会に与える影響を処理するとともに、社会の問題について貢献することだ」 というサステナビリティ経営

 
 
 
サステナビリティリーダーは2026年に何をすべきか?

2025年の初頭、チーフ・サステナビリティ・オフィサー(CSO)に主な役割を尋ねた場合、「変革を推進し続け、経営陣の理解を得て、サステナビリティを企業経営に統合するためのビジネスケースを構築すること」だった。今後の数年間は、こうした路線が維持される見通しだった。 この見通しは正しく、企業によるサステナビリティへの取り組みは、金融・政治・社会面で大きな逆風に見舞われながらも、ほぼ変わらない水準を維持

 
 
 

コメント


Copyright(c) 2019 Takehiko Mizukami All Rights Reserved.

bottom of page