検索
  • takehikomizukami

サステナビリティを成功に導く7つの役割

サステナビリティに向けた変革を誰が行うのか?パリ協定やSDGsなど、サステナビリティを推進する枠組みはありますが、サステナビリティを実践するには、人財が必要です。Carola Wiidoogen著”7 Roles to Create Sustainable Success”は、サステナビリティ推進のためには、組織に以下の7つの役割が求められるとしています。

1.ネットワーカー

サステナビリティ推進のためには、2つのネットワーキング、ステークホルダー・エンゲージメントと社内のネットワークが求められます。この2つのネットワーキングで、ステークホルダーの期待・要請を社内に浸透させ、サステナビリティでフォーカスすべき領域を特定します。また、ネットワーカーは、社会の動きを早期にキャッチし、企業にとっての機会とリスクを把握します。

2.ストラテジスト

企業にとってサステナビリティがどのような意味を持つのか、財務的利益をもたらすのか、リスクを軽減するのか、評判を高めるのか、イノベーションを促進するのかといった問いに答え、サステナビリティの経営にとっての意味合いを理解した上で、サステナビリティビジョンや戦略を策定します。

3.コーディネーター/イニシエーター

サステナビリティのミッション、戦略、計画、そして、企業の組織構造やプロセスにサステナビリティをどう組み込むべきかを良く理解し、組織におけるサステナビリティの実践をサポートし、促進します。

4.スティミュレーター/コネクター

コーディネーターがサステナビリティ推進の組織やプロセスを整備してお膳立てをした後、スティミュレーターは、社内の人材をサステナビリティの活動に巻き込みます。サステナビリティのアンバサダーとして、組織文化に影響を与え、望ましい行動を浸透させます。

5.メンター

メンターは、社内の人材をエンパワーします。サステナビリティが各組織にどう関係するのか、各個人の役割やキャリアにどう関係するのかを理解させ、人財を行動に駆り立てます。

6.イノベーター

サステナビリティの観点を組み込むことで、新たな製品・サービス、設計プロセス、新たなビジネスモデルなどでイノベーションを生み出すことができます。イノベーターは、サステナビリティが如何に企業に機会を生み出すについて、社内の理解を促進します。

7.モニター

サステナビリティの成果を測定し、報告し、分析し、企業のサステナビリティの取り組みが成功しているのか、失敗しているのかを示します。そのために、サステナビリティのフレームワークを活用します。

こうして整理してみると、確かに、サステナビリティ推進のためには、これらの役割が必要です。1人で複数の役割を担うことができる人もいるでしょうが、基本的には、サステナビリティ推進チームでこれらの役割を担うことになります。自社のチームに何が足りないか、何を強化すべきか、7つの役割に照らして整理することで、今後の人財の採用、アサイン、ディベロップメントに活かせるでしょう。

25回の閲覧0件のコメント

最新記事

すべて表示

世界を現在良い方向に変えている企業とは? - Change the World List 2021

今年も米フォーチュン誌が「世界を変える企業リスト(Change the World List)」を発表しました。社会インパクト、財務的成果、イノベーション、戦略との統合の視点でCSV企業を選定・評価し、ビジネスの中心的戦略を通じて、社会にポジティブなインパクトを及ぼしている企業をリストアップしています。他のラインキング等では、毎年同じ企業がリストアップされることが多いのですが、Change the

課題先進国・地域であることを生かし、課題解決ソリューションを広く展開する

イスラエルでは、世界の水資源が不足している地域で、海水を飲料水や灌漑用水に転換するビジネスを展開するIDEテクノロジーズに代表されるように、水問題を解決する技術が発展し、多くの企業が水関連ビジネスを展開しています。 イスラエルで水技術が発展しているのは、イスラエルが水の課題先進国だからです。国土の60%が荒野で、淡水の水源は限られ、降水量も少ないイスラエルは、昔から水問題に苦しんできました。有名な

脱炭素による地方創生をどう進めるか

世界的に脱炭素による新たな社会経済づくりが始まっている。新たな社会経済は、豊かさと脱炭素を両立するものでなければならず、世界中でグリーンディールなどの脱炭素による経済成長を追求する政策が取られている。日本でも、グリーン成長戦略が掲げられ、2兆円のイノベーション基金を創設し、エネルギー関連、輸送製造関連、家庭・オフィス関連の14分野で技術開発・事業化を進めることとしている。 また、脱炭素を地域レベル